パンデミックに対する事業継続計画について
パンデミックが実際に起こった場合、世界は混乱の境地に陥る事が考えられます。
また、パンデミックにまで至らない場合であっても、WHOが定めたパンデミック警報フェーズのレベルが一つ上がるだけでも、大きな問題に発展します。
例えば、現在のパンデミック警報フェーズは3ですが、これが4になった場合、少人数ながらヒトからヒトへの感染が確認された事を意味し、その区域における住民の日常生活はかなり制限されます。
それがたとえ日本国内でのでき事ではなくても、その発症地域に拠点を置いている起業があった場合も十分に考えられるので、まったく他人事とはいえません。
もしそういった事態が起こった場合、その地域に拠点を置く企業はどういった行動をすべきかの判断を迫られます。
交通機関は麻痺し、外出禁止が発令される可能性もあるため、従業員の行動が制限され、企業としての通常の業務が行えない状況になります。
そういった場合にパニックに陥らない為にも、パンデミックに対する事業継続計画が今非常に重要視されています。
事業継続計画とは、トラブルなどで通常業務が行えなくなった際、そのトラブルに対してどのような措置を取り、どういった行動を取り、どの程度の規模で、どのようにして事業の継続を行っていけば良いかを予め取りまとめた計画の事です。
この事業継続計画をしっかりと作成しておく事で、仮にパンデミックの被害にあったとしても、パニックに陥る事なく、大きな被害を受けずに済むのです。
富山化学工業株式会社はパンデミック対策の鍵を握る
2003～2005年に鳥インフルエンザのパンデミックが発生して以降、鳥インフルエンザに対する警戒心は増しているものの、その対抗手段としては今ひとつ確立していなくて不安は募る一方です。
そんな中、既存のインフルエンザ薬とは異なる、鳥インフルエンザにも有効な薬を開発している会社があります。
それは、富山化学工業株式会社です。
富山化学工業株式会社では、鳥インフルエンザ、すなわちH5N1型インフルエンザウイルスに対しての治療薬として、T-705という薬を開発しています。
既に臨床試験を始めており、効果が確認された場合、ようやく鳥インフルエンザに有効な薬が誕生する事になります。
ただ、この事からもわかるように、一つの新型インフルエンザが発生した場合、そしてパンデミックが引き起こされた場合、その薬が開発されるまでは最低でも5年以上は掛かります。
それだけ、新型インフルエンザは脅威なのです。
パンデミックへと発展してしまった場合、感染した沢山の人たちは、その治療を症状の軽減のみでしか行えず、長年苦しむ事になります。
現に今も、鳥インフルエンザの被害に苦しんでいる人が大勢います。
彼らのような不運な人たちを一人でも多く救う為、そして感染症の被害を少しでも軽減させる為には、富山化学工業株式会社で行われているような新しい事にチャレンジする研究が必要です。
パンデミック対策として企業がすべき事
パンデミックに対する危機感は、個人レベルでは徐々に上がってきています。
NHKのスペシャル放送や、地道な講演などが実を結んだ結果かもしれません。
しかしその一方で、企業レベルで見ると、危機感を抱いて実際に対策を練っている所は非常に少ないのです。
パンデミックが起こった際、一番パニックを起こすのは、他ならぬ企業です。
ライフラインや交通機関といった、企業を動かす部分が軒並み麻痺してしまい、企業としての機能が停止してしまう可能性が極めて高いのです。
例えば、従業員は交通機関を遮断されてしまってはほとんど出勤できません。
電気がなければ、ほぼ全ての業務が大きな支障を受けます。
つまり、そうなった場合の対策は、企業にこそ必要です。
しかし、そういった危機感が欠如している現状では、個人がどれだけ企業側に訴えても放置されるのが関の山です。
それは学校に対しても同じ事が言えます。感染の温床となりやすい環境下にある教育機関ですら、パンデミックに対する認識や危機感はまるで皆無です。
いつ起こるかわからないものに費用を捻出する事はできない、というのが一般思想としてあるというのが現実です。
ですが、それでは通用しない世の中がやってきます。
パンデミックの脅威は、確実にその足音を大きくしています。
これまで世界的な感染が起きた際の例を鑑みた場合、大打撃を受けるのは決まって民間企業です。
人がいなければどうしようもない企業が人を失えば大変なことになります。
各企業は一度、パンデミックへの対策の認識を改めてみるべきです
